健康危機-6 10歳前後の少年少女に対するヒトパピローマウィルス(HPV)ワクチン接種の啓発と接種率の向上

最近、大気汚染物質の濃度が急上昇しているとの報道が相継いでいます。不必要な外出や野外での激しい運動を避けるように、警告が出たりしているようです。そんな様子を視るにつけ、子供の頃「光化学スモッグ」警報が出ると校庭には子供達の姿が無くなり、朝礼台の上に緑色の旗が所在なげに佇んでいる光景を思いまします。(30代以下の人は知らないかも・・・・・・・)

さて、今回はヒトパピローマウィルス(HPV)ワクチン接種の話なのですが、医師である私にも判りにくい状況になっています。

海外ではここで取り上げているように、アメリカ疾病対策センター(CDC)が2014年の健康危機の重要課題5項目の一つに選ぶぐらい重要な医療政策として推進されています。それはヒトパピローマウィルス(HPV)ワクチン接種によって、将来的な子宮頸がんの発症を予防できるからです。ただこのワクチンはHPVに感染する前に接種しなければ効果が無いので、10歳前後の少年少女に対して積極的に接種する必要があるのです。

日本ではワクチン接種による慢性疼痛などの副作用が報告されると、急激にワクチン接種に対する積極性が失われて、厚生労働省も「積極的な推奨はしない。」といった類の報告をしています。

「打つべきか?打たざるべきか?それが問題だ!」と保護者に判断を丸投げしているのですが、どうにも判断のしようが無いと思います。子供の健康に関わることですので、危険性(リスク)と利点・恩恵(メリット・ベネフィット)を明確にする必要があると思います。

「いつまでも結論は闇の中」では済まされないのではと思うこの頃です。

 

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